包括払い（DPC）方式のデメリット

包括払い方式の場合、医療機関にとっては、医療行為が少なく、その次期間が短いほど利益が上がる仕組みになっているので、次のような問題点が指摘されています。
1.医療の質が低下する可能性がある。
2.医師の自由裁量が制限されるため、治療成績の低下につながる。

医療機関が経営効率を重視した場合、肝心の医療が過小なものになる可能性があるということです。
これは、どんな項目が包括されるかによっても違ってきます。
包括される項目については効率性を高めてコスト削減に努め、出来高で算出する項目を増やすことが、病院経営における収益アップにつながることになります。
したがって、包括項目の医療が薄くなる反面、出来高項目の医療ばかりが手厚くなり、それが必ずしも患者にとって適切な医療の提供とはならないという可能性も考えられます。

また、DPCの導入により平均在院日数は減少していますが、再入院率が増加しているというデータもあります。
これはまさに、適切な医療行為が行われていないことを示すデータといえるでしょう。

包括払い（DPC）方式のデメリットを補完するには

医療の質を落とさないためには、医療機関が患者一人一人について、いき届いた医療計画を作成し、自らが提供する医療を適切なものかどうかをチェックするとともに、包括化された検査、治療、投薬といった医療行為の内容について、患者に丁寧に説明し、了解してもらう必要があります。
また、医療機関にとって経営は確かに重要ですが、経営効率に偏重せずに、経営とのバランスを考慮した適切な医療を提供するシステムの構築が必須になります。