医療機関で処方された薬をもらう方法としては、医療機関内にある薬局窓口で受け取る院内処方と、医療機関の外にある保険薬局で受け取る院外処方の2つがあります。
最近では医薬分業が進み、院外処方の方が多くなっていると思います。
2010年度で60%

医薬分業は、患者にとっての様々なメリットが言われていますが、元々は医療費抑制のための政策の一環として導入されたものです。
必要のない薬を処方して利益を出す「薬漬け医療」によって医療費が膨れ上がっているとの指摘から、その対策として、適切な医療の提供という目的で実施されました。

ただ、医療費抑制の観点から見ればは、保険調剤に支払われる保険金額の増加に歯止めはかかることはなく、現在ではその効果が疑問視されています。

医薬分業のメリット

1.一般的に、医師よりは薬剤師の方が薬に関する知識は豊富なので、除法された薬についての詳しい説明を受けることができます。
2.一人の患者に対して処方された薬は薬局によって一括管理されるので、複数の医療機関で処方された薬の重複や飲み合わせなどについての適切なアドバイスが受けられます。
3.医療期間内で薬の出来上がりを待つことなく、都合のよい場所・時間に薬を受け取ることができます。
4.薬を多く処方するほど医療機関に利益が出るという仕組みをなくすことができるため、不必要な薬の処方を防ぐことができます。

医薬分業のデメリット

1.医療機関に市柄う処方箋料、保険薬局に支払う調剤基本料が上乗せされる形になるために、いままでの薬代より高くなります。
2.薬局によっては、処方箋に記載された薬剤の在庫がなく、薬の受け取りまでに時間がかかる場合があります。
3.病院や医院の中に薬の在庫が少ないため、時間外診療の場合、すぐに薬を出せない場合が生じます。